「EAPってどうやって作ればいいの？」

「救護体制ってどう整えればいいの？」

スポーツ現場で、AEDを用意してCPR/AEDの講習会を受講していれば救護体制が整っていて、安全配慮義務を果たしていることにはなりません。

公益財団法人日本AED財団も、スポーツ現場におけるEAPの活用を提案しています。

ジンノウチ

今回の記事では、EAPを中心にスポーツ現場でどのように救護体制を構築していくかについてわかりやすく解説します。

緊急時対応計画（エマージェンシーアクションプラン: EAP）とは

EAPとは、Emergency Action Plan（エマージェンシーアクションプラン）という英語の頭文字をとったもので、日本語では、緊急時対応計画と呼ばれています。

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私が所属しているNPO法人スポーツセーフティージャパンでは、救急対応を適切かつ迅速に実施するためには、「ヒト」と「モノ」が円滑に機能するための体制（救護体制）が必要で、どのスポーツ現場でも、この３つ「ヒト」「モノ」「体制」について取り組んで、スポーツを安全にできる環境を整えるために活動しています。

ちなみに、B.LEAGUEのSCS推進チームのSafety（命を守る）の取り組みの中でも、「ヒト」「モノ」「体制」で取り組まれています。

スポーツ現場で救護体制を構築する上で鍵を握っているのが、EAPで、安全配慮義務を果たす上では特に注目されています。

スポーツ現場で想定される緊急時にどうのように対応するかを事前に計画し、初めて会場に来た人が緊急時に遭遇した場合に迅速に対応できるように一目でわかりやすくまとまったシートです。

EAPは１つ１つの緊急事態に対する手順を詳細に明文化されたマニュアルというのはよくある誤解です。

「突然心停止のEAP」「熱中症のためのEAP」「落雷時のためのEAP」などというモノではありません。

突然心停止に特化した手順を詳細に明文化したものは、英語で「Cardiac Emergency Response Plan（CERP）」で、EAPとこのCERPを日本ではごちゃ混ぜになってしまっているのが現状です。

EAPにはあくまでも、緊急事態と判断されてから救急車でスポーツ現場をスムーズに出発し、医療機関へ傷病者を搬送するために必要な情報を記載します。

緊急事態にEAPを見ながら適切に対応ができるようになるべく簡潔にまとめられていなければなりません。

突然心停止や熱中症など、一つ一つの緊急事態に対する手順に関しては、EAPではなく、「危機管理マニュアル」「安全マニュアル」などのマニュアルの中に記載するようにしてください。

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NPO法人スポーツセーフティージャパンの一員として、滋賀県スポーツ協会と一緒に、EAPの作成手順に関するマニュアルを作成しました。

下記のリンク先の滋賀県スポーツ協会のホームページからEAP作成マニュアルとEAPのテンプレートをダウンロードできるのでぜひ参考にしてみてください！

公益財団法人滋賀県スポーツ協会 EAP作成マニュアルについて 2024/12/17

EAP作成時の注意点

EAPを作成する上で注意しなければならないのは、いつ、誰がこのEAPを参考にするかです。

大会主催者側が大会参加者や観客に向けて作成しているのであれば、緊急時に対応する大会側や施設側のスタッフの一人一人の連絡先を載せる必要はありません。

大会主催者側の救護に関する窓口となる救護室などの連絡先だけを載せておけば問題ありません。

このように大会参加者や観客が緊急時に誰に、またはどこに連絡をすればいいのかを考え、必要な連絡先だけを載せるようにしましょう。

また、平日と休日、祝日、時間帯などによって緊急時に搬送する最寄りの医療機関が異なる場合があるため、必要に応じてEAPを作成する必要があります。

EAPに記載する項目

EAPには、下記の項目を記載することで、緊急事態と判断してからEAPを発動し、迅速かつ適切にアスレティックトレーナー、医療従事者や救急隊員などの専門家へ引渡し、または医療機関へ搬送することができます。

• 緊急時の責任者、連絡先
• AEDや担架などの救急器具や搬送器具などの設置場所
• 会場の住所と目印
• 最寄りの医療機関の情報
• 救急車の搬入経路が始トライセップスされている会場の見取り図

他にもスポーツ現場に医師や看護師などのメディカルスタッフが待機している場合には、待機場所や救護室の場所を記載する必要があります。

また、警備員がいる会場の場合には、救急車の誘導について事前に確認しておき、警備員の待機場所などを記載しましょう。

スポーツ現場でのEAPを中心に救護体制を整えるステップ

スポーツ現場でEAPに基づいた救護体制を構築するには少なくとも下記の9つのステップがあります。

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今回は9つのステップのうち、EAPを発動するような緊急事態が起こる前の準備段階（ステップ1からステップ6）について解説していきます。

1. 競技特性や選手個々の情報収集
2. EAPの作成
3. 安全講習の実施
4. EAPに基づくシミュレーション訓練の実施
5. EAPの完成
6. 当日のEAPハドルの実施
7. 救急対応後のEAP発動報告書の作成と関係者の心的ストレスケア
8. EAP発動報告書の分析
9. EAPと安全マニュアルの見直し・改善

ステップ① 競技特性や選手個々の情報収集

各競技で当たり前ですが、ルールが違います。

例えば野球などの多くのスポーツで試合中に選手が倒れた場合には、審判がプレーを止めて審判の指示によってベンチにいるスタッフは傷病者に近づくことができます。

一方、ラグビーでは、セーフティーアシスタントの資格保有者であれば、試合中に倒れていたり、痛がっている選手がいれば、プレー中でも審判に許可を取らずにフィールドの中に入って傷病者に近づくことができます。

また、アメリカンフットボールやラクロス、アイスホッケーなど防具を装着しているスポーツの場合には緊急時にそれらの防具を外すことを想定しなければなりません。

同じスポーツだとしても、年齢や性別、競技レベルなどによって起こっているケガや病気の傾向は異なる場合があるため、事前に調べることが大切です。

選手個々の既往歴や病歴、薬の服用、アレルギーなども迅速かつ適切に救急対応・応急手当をする上では大切な情報になります。

救急隊員や病院の医療従事者にも適切な治療を実施する上では必要な情報になるため、チームとしては一人一人の情報をファイルなどにまとめ、救急隊員などの医療従事者に傷病者を引き継ぐときには提供できるようにしてお来ましょう。

ステップ② EAPの作成

競技特性や選手個々の情報収集してからEAPに記載する情報を入手し、必要なものを揃えながらEAPを作成します。

同じ会場でも練習や試合などではAEDの設置場所などの変更がある場合には、その都度、EAPを作成する必要があります。

EAPは、プロのスポーツ現場などアスレティックトレーナーやスポーツドクターのような専門家がいる現場で作成しなければならないというものではありません。

プロやアマチュアなど競技レベル関係なく、全てのスポーツ現場で作成する必要があるものと捉えてください。

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公益財団法人スポーツ安全協会が運営している「スポあんラボ」でも

EAPの作成方法について解説させていただいています。

学校やスポーツでの突然死をゼロにするために取り組んでいる公益財団法人日本AED財団では、学校での突然死をゼロにするための様々な活動の一環として、学校やスポーツ現場でのEAPを作成し、ダウンロードできるようにテンプレートが用意し、スポーツ現場でのEAP作成ガイドラインをホームページで無料で公開されています。

EAPは下記の４つのステップに沿って作成してみてください。

1. 必要な情報を収集する
2. 緊急時アクションフローを作成する
3. 地図を作成する
4. 必要項目を記入する

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下記の記事でEAP作成の４つのステップについて分かりやすく解説しています。

ぜひ参考に読んでみてください。

ステップ③ 安全講習の実施

EAPの作成をしたら、選手を含めた関係者に安全講習を実施しましょう。

• 心停止や熱中症、脳振盪はどのような症状で、どのように対応しなければならないのか？
• 落雷はどう危険で、いつ避難しなければならないのか、安全な避難場所と危険な避難場所の違いは、いつ再開していいのか？
• 熱中症を予防するには何をしなければならないのか、日頃の体調管理がいかに重要か？

など、症状や救急対応に関することだけでなく、予防についてもしっかりと安全講習では触れることが必要です。

また、熱中症や脳振盪の症状に気づいていたとしても、無理してプレーを続けてしまう選手もいるため、知識を学ぶだけでなく、行動できるようにチーム内でディスカッションする機会を設けて、チームとして取り組むことが大切です。

ステップ④ EAPに基づくシミュレーション訓練の実施

EAPを作成し、関係者に対して安全講習を実施したら、緊急事態と判断されてからEAPが実際にスムーズに機能するかを検証するためにシミュレーション訓練を実施します。

このシミュレーション訓練は、学校や職場で実施されている火事などの避難訓練をイメージしてもらえたらと思います。

シミュレーション訓練は、少なくとも年に1回実際に練習や試合をする会場で実施するようにしてください。

突然心停止や熱中症などスポーツで起こる緊急事態を想定し、しっかりと知識とスキルを持っている人が、必要な救助器具や搬送器具を使用して適切かつ迅速に対応できる体制になっているかを検証します。

適切かつ迅速に緊急事態に対応できる体制が整っているかは、シミュレーション訓練中に時間を計測しながら検証することが大切です。

例えば、突然心停止の場合には、倒れてから緊急時と判断してEAPを発動してからのAEDの1回目の電気ショックまでの時間が3分から5分以内になっているかを確認します。

EAP発動するまでの時間がかかってしまっているのか、AEDを取りに行き現場に戻ってくるまでの時間がかかってしまっているのかなど、その原因を探るためには時間を測ることで対応が決まります。

シミュレーション訓練には、実際に対応する可能性があるスタッフなどは全員参加する必要があります。そのため、シミュレーション訓練で検証しているときに各スタッフの動きや時間を測定するチェックする人は、実際の現場にいない人や第三者的な立場の人が望ましいと言えます。

私が学生トレーナーとして活動していたアメリカの大学では、アメリカンフットボールはヘッドアスレティックトレーナーが担当し、アシスタントアスレティックトレーナーは基本的にはアメリカンフットボールの活動には関与していませんでした。

アメリカンフットボールにおけるEAPのシミュレーション訓練では、アシスタントアスレティックトレーナーがチェック係を担当していました。

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私が所属しているNPO法人スポーツセーフティージャパンでは、チームや施設、イベント主催者を対象に安全講習とシミュレーション訓練を合わせたEAP研修を実施しています。

自分たちでは安全講習やシミュレーション訓練を実施するのは難しいと考えている場合には、ぜひお問い合わせください！

ステップ⑤ EAPの完成

EAPのシミュレーション訓練を実施して、AEDの設置場所など変更点があればEAPや安全マニュアルを変更して、EAPを完成します。

また、予算の問題など課題はあるけど修正できない場合もあるかと思いますので、修正できていない課題については、忘れないようにしっかりと記録することが大切です。

ステップ⑥ 当日のEAPハドルの実施

活動する当日には、緊急時にどのように対応するかを最終確認するミーティングを実施します。ミーティングと言っても、5分以下が目安で、長くても10分くらいになります。

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この試合前に関係者が緊急時にどのように対応するかを確認するミーティングのことを私が所属しているNPO法人スポーツセーフティージャパンでは分かりやすくするために、「EAPハドル」という名称にしました。

Bリーグでは、2024年のシーズンから試合の前にEAPハドルを開催することを義務化されています。

試合前に誰が、どのタイミングで集まるかは状況が違うため、団体によって異なります。

私がアメリカのラスベガスで活動していた高校ではアメリカンフットボールの試合の30分前に両校のアスレティックトレーナーとホームチームのチームドクターは必ず参加するようになっていました。

NFLの場合には、キックオフの60分前に両チームのメディカルスタッフだけでなく、審判や救急隊員など多くの担当者が参加しています。

また、試合前にいつ、誰が集まるかも微妙に違いますが、呼び方も多少の違いがあります。

アメリカのアスレティックトレーナーの団体であるNational Athletic Trainers` Association (NATA: 米国アスレティックトレーナーズ協会）では、Pre-Event Medical Meetingsと呼んでいます。

また、日本では日本ラクロス協会がSafety Time Outと呼んでいます。

日本ラグビーフットボール協会も参加している菅平での取り組みであるSugadaira AED For Everyone (SAFEプロジェクト)では、SAFE +ONEという名称が付いています。

アスレティックトレーナーなどの専門家がいないどのスポーツ現場でもSAFE+ONEのように両チームの代表者が緊急時の対応について確認する時間をかけてほしいと思っています。

また、アメリカのミネソタ州の高校での取り組みでは、両チームの代表者に選手の健康状態の確認や観客の言動に関するルールの確認などを含めています。スポーツ現場を安心・安全に加えて、よりリスペクトし合う場にするために取り組まれています。

このEAPハドルに参加する関係者は、団体などによって変わりますが、

• 両チームのメディカルスタッフまたはチームの責任者
• 試合の審判
• 大会の責任者
• 大会ドクター
• 試合会場の施設管理責任者
• 救急隊員

などが含まれます。

救急隊員については、日本の場合には市区町村など行政が主催者の場合には試合会場に待機する場合がありますが、ほとんどの試合や大会の会場には待機していない、または民間の救急車が待機しているかと思います。

私が救護スタッフとして活動しているトレイルランの大会では、市区町村が主催者もしくは地域振興のイベントの１つとして位置付けられているため、スタート地点またはゴール地点に救急車が待機してくれている体制を整えてくださっているので本当に助かっています。

また、2026年の夏に開催されたラクロス女子世界大会でもメインピッチには救急車と救急隊員が待機してくれていました。

EAPハドルを実施する際に救急隊員がいない場合には、事前に消防署に行き、EAPについて説明しに挨拶に行くことが大切です。

参考文献

• Scarneo-Miller SE, et al. National Athletic Trainers` Association Position Statement: Emergency Action Plan Development and Implementation in Sport. J Athl Train. 2024;59(6):570-583.
• Andersen J, Courson RW, Kleiner DM, McLoda TA. National Athletic Trainers` Association position statement: emergency planning in athletics. J Athl Train. 2002;37(1):99-104

発症してから30分以内に深部体温を下げるためには、１分間にどれくらいの効率で深部体温を下げることができるかの冷却効率を知り、適切な冷却方法を選択する必要があります。

ジンノウチ

今回の記事では、各冷却方法の冷却効率を比較して、労作性熱射病に対する適切な冷却方法を選べるように解説します。

労作性熱射病から命を守るための冷却効率の条件

労作性熱射病では、深部体温が40.5℃以上になります。スポーツや仕事など、身体活動を伴った労作性熱射病では、深部体温が42.0℃や43.0℃まで高まったという報告もあります。

深部体温を42.0℃から39℃以下に下げるためには、3℃下げる必要があります。

30分以内に深部体温を3℃下げて39℃以下にするためには、少なくとも１分間に0.10℃以上の冷却効率のある冷却方法を選択しなければなりません。

また、深部体温が43.0℃の場合には、4℃下げる必要があるため、0.13℃/分以上の冷却効率のある冷却方法を選ぶ必要があります。

ここで忘れてはいけないのが、発症してから30分以内という点です。冷却を開始してから30分以内ではありません。

労作性熱射病を疑い、労作性熱射病のために全身冷却する場所（ヒートデック）に移動する時間も含めて30分以内になるため、下記のような基準があります。

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何度も強調させていただきますが、注意しなければならないのは、労作性熱射病を発症してから30分以内という点で、身体冷却を始めてから30分以内という意味ではありません。

労作性熱射病の救急対応として望ましい冷却方法

冷却効率が0.15℃/分以上の冷却方法が労作性熱射病の救急対応として望ましいとされています。

この条件に合う冷却方法は下記の冷却方法になります。

• 2℃の氷水の中に全身（首の下）を漬ける氷水浴法（アイスバス法）: 0.35℃/分
• 冷たい水の中に全身（首の下）を漬ける冷水浴法（アイスバス法）: 0.25℃/分
• 1℃から3℃の氷水の中に半身を漬ける氷水浴法（アイスバス法）: 0.20℃/分
• 8℃の氷水の中に全身（首の下）を漬ける氷水浴法（アイスバス法）: 0.19℃/分
• 20℃の冷たい水の中に全身（首の下）を漬ける冷水浴法（アイスバス法）: 0.19℃/分
• タープやブルーシートの中の9℃の氷水の中に漬ける氷水浴法（TACO）: 0.17℃/分
• 5℃の冷たい水の中に全身（首の下）を漬ける冷水浴法（アイスバス法）: 0.16℃/分
• 14℃の冷たい水の中に全身（首の下）を漬ける冷水浴法（アイスバス法）: 0.16℃/分
• 冷たい水の中に手足を漬ける方法: 0.16℃/分
• 1℃から3℃の氷水の中に胸骨部まで漬ける氷水浴法（アイスバス法）: 0.15℃/分

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冷却効率が0.15℃/分以上の冷却方法であるアイスバス法とTACOのやり方については下記の記事でそれぞれ解説していますのでぜひ、参考にしてください。

アイスバス法とは？救命率100% 労作性熱射病の救急対応として最も効率よく深部体温を下げるやり方を解説 熱中症の中で死亡や重い後遺症を残す可能性のある労作性熱射病では、深部体温を迅速に下げることが救命と後遺症を残さずに回復す…

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ブルーシートを使ったTACOとは？労作性熱射病の救急対応のアイスバス法の代用となるやり方をわかりやすく解説 熱中症の中で死亡や重い後遺症を残す可能性のある労作性熱射病では、深部体温を迅速に下げることが救命と後遺症を残さずに回復す…

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労作性熱射病の救急対応として許容範囲内の冷却方法

冷却効率が0.08〜0.14℃/分の冷却方法が労作性熱射病の救急対応として許容範囲内とされています。

この条件に合う冷却方法は下記の冷却方法になります。

• 全身に12℃の水をかけ続ける水道水散布法＋アイスマッサージ: 0.13℃/分
• 涼しい場所で扇風機に当たる: 0.11℃/分

労作性熱射病の救急対応として不適切な冷却方法

冷却効率が0.08℃/分未満の冷却方法が労作性熱射病の救急対応として不適切とされています。

この条件に合う冷却方法は下記の冷却方法になります。

• 全身に20℃のシャワーをかけ続ける水道水散布法: 0.07℃/分
• 全身に15℃の水道水をかけ続ける水道水散布法: 0.05℃/分
• 室温22℃の環境で、扇風機に当たる: 0.03℃/分
• 首や脇の下、鼠径部を走行する大きな血管を氷嚢を当てる動脈アイシング: 0.027℃/分

注意しなければならないのは、上記の不適切な冷却方法をしてはいけないというわけではないという点です。特に、熱疲労の応急手当として実施している動脈アイシングをしてはいけないというわけではありません。

動脈アイシングは冷却効率が0.08℃/分未満のため、動脈アイシングのみで対応してしまうと十分に深部体温を下げることができないため、他の冷却方法と併用することは可能です。

まとめ

この記事で紹介している冷却効率を参考にEAPのシミュレーション訓練で倒れてからヒートデックまで搬送する時間がどれくらい時間がかかるを検証して、どれくらいの冷却効率が必要なのかを確認する必要があります。

深部体温を効率よく下げるためには、なるべく広範囲に全身を冷やすことです。また、上記の不適切な冷却方法でも、やってはいけないのではなく、冷却効率を上げるためには、他の冷却方法と併用して実施することは労作性熱射病から命を守るためには有効です。

スポーツや運動、作業などをする前にしっかりと労作性熱射病から命を守るための冷却方法を冷却効率を考慮して選んで準備しましょう。

熱中症診療ガイドライン2015では、熱中症の重症度は3つの分類でしたが、今回のガイドラインでは4つに変更されました。

今回の記事では、新たに熱中症の重症度別の4つの分類について症状と対応を含めて解説します。

ジンノウチ

注意していただきたいのは、この熱中症の4つの分類はあくまでも医師のための診療ガイドラインという点を留意してください。

熱中症の重症度I

熱中症の重症度Iに分類される特徴的な症状は、「意識障害を認めない」です。

重症度Iの場合には、通常は現場で対応可能で、徐々に改善していき、経過観察を行います。

ただし、重症度Iの症状が現場で対応しても改善が見られない場合には、重症度IIに分類されます。

熱中症の重症度II

熱中症の重症度IIに分類される特徴的な症状は、「意識聡明とは言えない」です。

重症度Iの症状が対応しても改善が見られない場合に加えて下記の重症度IIの症状が現れた場合には、全身冷却を開始し、救急搬送が必要になります。

熱中症の重症度III

熱中症の重症度IIIは下記のいずれかの症状を含む場合に分類されます。

記3つのいずれかの症状がある場合には、早急に全身冷却を開始し、救急搬送します。

熱中症の重症度IV

熱中症の重症度IVの症状は、深部体温が40℃以上かつ表面体温が40℃以上（もしくは皮膚に明らかな熱感がある）になります。

熱中症の重症度IVの症状がある場合には、重症度IIIと同様に、早急に全身冷却を開始し、救急搬送します。

深部体温の測定は、直腸温による測定が唯一の正確な測定方法です。日本では、病院外では医師しか直腸温を測定することができません。

重度な熱中症で命を落とさない・重い後遺症を残さないためのポイント

重症度IIIと重症度IVの重度な熱中症になってしまった場合には、最大のポイントが、「どれだけ素早く深部体温を下げることができるか」です。

重症度IIIとIVについては労作性熱射病に分類されているため、目安として

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労作性熱射病について詳しく知りたい方は下記の記事を読んでみてください。

【2026年最新】労作性熱射病とは？熱中症で最も重篤な熱射病の原因・症状・救急対応・予防をまとめました 熱中症は、熱失神、運動誘発性筋けいれん、熱疲労、熱射病を総称した障害です。労作性熱射病は、スポーツや職場における熱中症の…

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深部体温を測定しながら、30分以内に深部体温を39℃以下にすることができれば、救命率を100%まで上げることができ、後遺症が残る確率を最小限に抑えることができると報告されています。

ジンノウチ

救命率100%のアイスバス法について下記の記事で解説しています。

アイスバス法とは？救命率100% 労作性熱射病の救急対応として最も効率よく深部体温を下げるやり方を解説 熱中症の中で死亡や重い後遺症を残す可能性のある労作性熱射病では、深部体温を迅速に下げることが救命と後遺症を残さずに回復す…

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まとめ

熱中症の疑いがある時には、まず意識障害があるかどうかがチェックポイントになります。

少しでも意識障害があるのであれば、緊急時と判断し、救急車を要請し、全身冷却をすることが大切です。

熱中症から命を守り、後遺症が残らないようにするためには、事前に全身の冷却方法を確保することが心肺停止から命を守るためのAEDと同じように重要です。

全身の冷却方法を確保することを含めて熱中症のための救護体制を整えましょう。

スポーツや職場など、事前に救護体制を整えるための中心となるのがEAP（緊急時対応計画: エマージェンシーアクションプラン）です。

労作性熱射病を発症してから30分以内に深部体温を39℃以下にするためには、労作性熱射病（重症度IIIもしくはIV）の疑いがあると早く認知し、深部体温を下げるための全身冷却する場所（ヒートデック）までの搬送を含めたEAP研修を実施することが大切です。

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今回の記事では、参考にさせていただいている最新の資料をまとめさせていただきました。

今後も改訂されることが予想されますので、改訂し、わかり次第、記事を更新させていただきます。

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他にも皆さんが参考にしている資料がありましたら、共有していただけると嬉しいです！

スポーツ活動中の熱中症予防ガイドブック第6版

2025年6月28日に公益財団法人日本スポーツ協会は、「スポーツ活動中の熱中症予防ガイドブック第6版」を公開しました。

日本スポーツ協会が発行している熱中症予防のガイドブックになるので、各競技関係なく、まずスポーツ全般での熱中症予防についてまとめられています。

職場における熱中症対策の強化について

令和7年6月1日に改正労働安全衛生規則が施行されたため、厚生労働省は、「職場における熱中症対策の強化について」という資料を公開しています。

スポーツ現場でも、プロ選手やイベントの運営スタッフなどは労働者でもあります。スポーツ現場でもこの厚生労働省の職場における熱中症対策に合わせた取り組みが求められます。

熱中症診療ガイドライン2024

2024年7月22日に日本救急医学会が熱中症診療ガイドラインを改訂し、「熱中症診療ガイドライン2024」を発表しました。

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この熱中症診療ガイドライン2024を参考に、熱中症の重症度別4つの分類を下記の記事で解説しました。

熱中症診療ガイドライン2024を参考に熱中症の重症度別４つの分類をわかりやすく解説 日本救急医学会は、2024年7月に「熱中症診療ガイドライン2024」を公開しました。 熱中症診療ガイドライン2015では…

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JFA 熱中症対策ガイドライン

2024年5月21日に日本サッカー協会は、熱中症対策ガイドラインを改訂し、発表しました。

また、わかりやすいようにイラスト付きのスライドを使って改正された「熱中症対策ガイドラインの概要」についても公開しています。

学校における熱中症対策ガイドライン作成の手引き（令和6年4月追補版）

環境省と文部科学省は、令和3年5月に「学校における熱中症対策ガイドライン作成の手引き」を作成し、公開しました。

そして、気候変動適応法などの一部を改正する法律が施行されるなど、熱中症対策に関連する状況について動きがあった為、令和6年4月に「学校における熱中症対策ガイドライン作成の手引き（令和6年4月追補版）」を取りまとめ、公開しています。

日常生活における熱中症予防 第3版

2023年4月7日に日本生気象学会が「日常生活における熱中症予防 第3版」を公開しました。

熱中症は、運動中に起こる労作性熱中症と主に自宅で安静にしているときに起こる非労作性熱中症の２つに分類されています。

テレビや新聞などでの高齢者における熱中症の死亡事故は非労作性熱中症です。個人の体調管理だけでなく、熱中症予防は町づくりでの取り組みも重要になります。

日常生活における熱中症予防指針 Ver.4

2022年5月25日に日本生気象学会が「日常生活における熱中症予防指針 Ver.4」を公開しました。

熱中症環境保健マニュアル2022

環境省が2022年に「熱中症環境保健マニュアル2022」を発表しました。

現在、熱中症環境保健マニュアル2022は改訂中で総論に関しては先行して2025年7月に公開されています。

IOC consensus statement on recommendations and regulations for sport events in the heat

暑さの中で行うスポーツイベントについて国際オリンピック委員会が推奨や規則をまとめたコンセンサスステートメントを2022年に発表されたこちらの英語論文です。

オリンピックのような大きなスポーツイベントだけでなく、どのスポーツイベントでも参考になる内容が書かれているので英語になりますが、イベントの安全責任者の方にはぜひ一度は読んでほしい論文です。

Prehospital management of exertional heat stroke at sports competitions for Paralympic athletes

パラリンピックの選手が参加するスポーツ大会における労作性熱射病のプレホスピタルの対応についてまとめられているのが2022年に発表されたこちらの英語論文です。

パラリンピックの選手に関する情報はあまりないので、とても貴重な情報源です。

Prehospital management of exertional heat stroke at sports competitions: International Olympic Committee Adverse Weather Impact Expert Working Group for the Olympic Games Tokyo 2020

スポーツ大会における労作性熱射病のプレホスピタルの対応についてまとめられているのが2021年に発表されたこちらの英語論文です。

競技者のための暑熱対策ガイドブック【実践編】

2020年に国立スポーツ科学センターが「競技者のための暑熱対策ガイドブック【実践編】」を公開しました。

2020年と聞くと古い情報かなと思うかもしれませんが、今でもとても参考になる情報ばかりです。まだ見たことがない方はぜひチェックしてみてください。

競技者のための暑熱対策ガイドブック

2017年に国立スポーツ科学センターが「競技者のための暑熱対策ガイドブック」を公開しました。